自社の人材をITの知識を身に着けたデジタル人材に育成したいが、何から取り組んでいいのか分からない。

このような悩みを抱える経営者、採用担当者の方も多いのではないでしょうか？

IT業界未経験の人材が多い企業であれば、従業員に基礎的なITの知識が身につく資格の勉強をさせることを検討してみてもいいかもしれません。

この記事ではIT業界未経験の人材に取得させた方がよい資格を中心に解説しています。

それではまずIT系の資格の取得を通して人材育成をするメリットについて見ていきましょう！

1.IT系の資格の取得を通して人材育成をするメリット

従業員にIT系の資格を取得してもらうことに意味があるのか、疑問に思う方も多いかもしれません。

しかし、下記のように資格ならではのメリットも多くあります。

• 従業員のスキルを客観的に把握できる
• 体系的な知識を習得させることが可能
• 社員のモチベーションの向上

従業員のスキルを客観的に把握できる

まず従業員に資格を取得してもらうことで、従業員の能力を客観的に評価することができるようになります。

IT系の知識がまだあまりない企業の場合、手探りでIT人材を育成するのは難しいです。

信憑性の高い国家資格を取得してもらうことにより、従業員のITのレベルがどの程度なのか把握することができます。

体系的な知識を習得させることが可能

IT業界未経験の人材からすると、どのようにして知識を身に着けていけばいいのか分かりません。

またネット上の知識で勉強をしようとすると、必要な知識がどれか選別することは難しいです。

一方、資格の取得に向けて勉強をすれば、学習する範囲が明確なため、何を勉強すればいいのかがはっきりします。

さらにネット上の知識は断片的なものが多い上に、情報の信憑性が保証されているわけではありません。

そのため信憑性高い国家資格などの取得を通して体系的に従業員にITの知識を身に着けてもらうことをお勧めします。

従業員のモチベーションの向上

終身雇用が保証できる企業が減少している昨今、転職を考えている従業員も増えているはずです。

自身の能力が証明できる資格を取得し、成長できる環境を用意することは、従業員のモチベーションの向上につながります。

2.IT業界未経験者に取得させるべき資格3選

それでは従業員にデジタル人材として成長してもらうために取得させるべき3つの資格について解説していきます。

ITパスポート

ITパスポートはITを活用する全ての社会人が備えておくべき、ITの基礎知識を習得していることを証明する国家資格です。

日本から海外に行くのにもパスポートが必要なように、ITパスポートにはITが必要となった現代社会に通用する基礎的な能力があることを国が証明するという意味が込められています。

経営全般、IT、プロジェクトマネジメントなどの基礎的な知識を幅広く学ぶことができるのが特徴です。

具体的内容については以下のようになっています。

• 経営全般…経営戦略、マーケティング、財務、法務
• IT…セキュリティ、ネットワーク

具体的な内容からもわかる通り、専門的なITの知識というよりは、ビジネスの幅広い分野で通用する人材だと証明する資格であると分かります。

基本情報技術者

基本情報技術者はプログラマー、システムエンジニアとして働きたいと考えている人たちを対象とした資格になります。

高度IT人材となるために必要な基本的な知識・技能を持っており、実践的な活用方法を身に着けている人が受験の対象像となっているため、プログラマー、システムエンジニアとして働いている人材もこの資格を取得するために試験を受けます。

そのためITパスポートより難易度が高く、専門的な内容になります。

問題の内容としては、ある程度経営やマネジメントの知識も問われるのですが、情報処理をする際に必要となる論理的な思考ができるかどうかも試されます。

情報処理に関する問題はプログラムについての知識が求められますので、直接プログラミングに触れる予定の無いIT人材の方は基本情報技術者ではなく、ITパスポートを取得するべきでしょう。

マイクロソフトオフィススペシャリスト(MOS)

こちらは国家資格ではありませんが、Word、Excel、PowerPoint、Access、Outlookなど普段の業務で頻繁に使うソフトの習熟度を測定する試験になります。

こちらの資格を取得することで基礎的なパソコンのスキルと事務能力を身に着けることができます。

難易度はITパスポートと同じくらいですので、仕事の効率を上げるためにもマイクロソフトオフィススペシャリストの取得をお勧めいたします。

3.まとめ

いかがだったでしょうか？

人材の育成の方法は様々ですが、自社に合ったデジタル人材の育成方法が構築されていない場合、国家資格の取得を通して従業員に体系的な知識を身に着けてもらうべきでしょう。

特にITパスポートは社会人のみならず大学生も社会に出るための基礎的な知識を身に着けるために取得しています。

デジタルネイティブと言われる若者のITの知識を活かすためにも、世代を問わずITの基礎知識を身に着けることが求められています。

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